2010年01月16日

サム・ボッゾ監督インタビュー(上)

映画『ブルー・ゴールド 狙われた水の真実』のサム・ボッゾ監督インタビュー(上)
2010年01月16日 08:25 JST

サム ボッゾ監督.JPG
サム・ボッゾ監督(撮影:奥田みのり、1月13日)

【PJニュース 2010年1月16日】きょう1月16日から渋谷アップリンクほかで公開中の映画『ブルー・ゴールド 狙われた水の真実』は、世界中で起きている様々な“水紛争”の現実に迫るドキュメンタリー映画だ。

日本は水に恵まれているから水不足とは関係ないと考える人は多いかもしれないが、年間降水量の多い日本における一人当たりの水資源量は、世界平均の4分の1でしかない。

森林伐採などにより地下水が減少する一方で、人口は増え続けている。そこに目をつけた企業や政治家は、水をめぐる略奪戦を繰り広げている。今や水は金になる「商品」なのだ。20世紀が“石油戦争”の時代だとしたら、21世紀は“水戦争”の時代になると言われるが、サム・ボッゾ監督は、「現実だが、必然ではない」と訴える。

4部から構成される本作品は、「淡水資源危機」から「政治の策略」「水戦争」そして最後の「進むべき道」まで、水が上流からか下流に勢いよく流れていくような一定のテンポを保ちながら、一気に流れていく。その先を描くのは我々に他ならない。

サム・ボッゾ監督インタビュー

水をテーマにしたのはなぜ?

当初、水がなくなった地球を舞台としたSF映画を撮ろうと考えていたのですが、書籍『「水」戦争の世紀』(モード・バーロウ、トニー・クラーク著)を読んで、今地球で起きていることを撮らなければという思いを強くしました。

水には政治的な力があります。映画では、軍が外国の帯水層や湖のそばに基地を作っていることや、大統領や市長が水会社と取引をし、自分らの権力を強めていることなどを追求しました。

アメリカ・ミシガン州では、五大湖は市民の財産だと主張した市民に対して、企業がスラップ訴訟(威圧的訴訟)を起こし、アフリカの飲み水がない地域では、企業はボトル水で利益を得ています。

国連は92年に、水を商品だと定義しているのです。「ミレニアム開発目標」には、水の汚染や地下水利用の抑制は含まれていません。

人類の生存に関することでありながら、あまりにもこうした情報が知らされていない。私はこの映画で、これは生死のかかった問題であるということを提起したかったのです。

様々な飲料水メーカーを取材していますが、各社の対応の違いは?

コカコーラ社は、取材の二カ月前に質問状を送り、直接担当者が取材に応じてくれました。

ベェオリア(Veolia)社とスエズ(Suez)社は、取材に応じると返事をもらっていましたが、取材先のパリに到着すると、キャンセルされてしまい、建物のみの撮影となりました。

ネスレ(Nestle)社は2時間の電話取材に応じてくれました。その後、「リリースフォーム」にサインをお願いしたのですが拒否されたので、映画では、音声を変えています。

私は、「アンチ腐敗」ですが、決して「アンチ企業」ではありません。企業の声を紹介したいと思っていました。ですから、発言内容はともかく、コカコーラ社が取材に応じてくれたことは嬉しかったです。

映画では、水をビジネスにしている企業が、クリーンなイメージを維持するため、社名を変えて活動していることが明らかにされています。ボッゾ監督は取材時、すでにこの事実をつかんでいたのでしょうか?

いいえ。リサーチを進めていくなかで知りました。

『「水」戦争の世紀』にビベンディ(Vivendi)という名前で登場していた会社が、後にベェオリアに社名変更をしたことを知りました。アトランタでは、ユナイテッド・ウォーター(United Water)社を取材する過程で、この会社は以前スエズと名乗っていたことに気付いたり。企業の評判が悪くなり社名を変えることは、珍しいことではないようです。

ライブドアニュースより転載

【つづく】

映画『ブルー・ゴールド-狙われた水の真実』公式サイト

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